Media · Advertising | マスコミ・広告

広告

2017年の広告費(日本国内)は6兆4000億円で6年連続プラス成長を遂げています。広告代理店の中でも、テレビや新聞などの広告を手掛けるマスメディア系、電車や駅、その他鉄道会社が運営する商業施設などの広告をメインとする鉄道系、屋外広告やチラシ、DMなど特定の得意分野を扱う専門系、また特定の企業・業界特化型の代理店が存在します。4マス(新聞・雑誌・ラジオ・テレビ)を主に扱う広告会社が主流でしたが、近年はインターネットの普及に伴い、WEB専業広告代理店が増えるなど、広告業界において様々な形で事業展開している企業が存在しています。
主要プレイヤーは総合代理店が電通、博報堂、ADK、PR会社はベクトル、サニーサイドアップ、WEB広告代理店がサイバーエージェント、オプト、インフルエンサーマーケティングがトレンダーズになります。
インターネット広告市場は伸長していますが、消費者が受け取る際の信憑性が低いという課題もあります。今後は多様化する情報チャネルにおいて、ターゲットに対して適切な情報を届けていくことが出来るプレイヤーが業界をリードしていくことになるでしょう。

  • 業界売上総計(Edinet掲載企業)2兆4,333億
  • 業績伸び率91.93%
  • 収益性6.36%
  • 平均年収 585万
  • 求人倍率--

※業績伸び率:(前年度売上÷前々年度売上×100)から算出した値
※収益性:(営業利益÷売上×100)から算出した値

広告業界は商社やマスコミ等と同様に日系企業の中でも非常に人気のある業界。華やかなイメージを持たれることも多い業界ですが、地道な業務も非常に多く、クライアントの注文内容が途中で変わる等、振り回されるようなことも少なくありません。
ただし、自分の関わったものが世の中に出ていくようなところには大きなやりがいを感じられる仕事で、実力次第では高収入(トップ企業では平均年収1000万円超え/業界の平均年収は650万円程度)を得ることもできます。将来的に企業の広報やマーケティング等の仕事に就いていきたいと考えているような人にはステップアップの環境として広告業界は登竜門とも言え、自分の力を試していきたいと考える人にはお勧めできる環境です。

パソナ リクルーティングコンサルタント

この業界の従業員の評価

  • 総合評価 2.9 79 reviews
  • 平均有給取得日数 7.1
  • 平均残業時間 58.0 時間

カテゴリ別評価

  • 人事評価の適正感
    3.1
  • ワークライフバランス
    2.4
  • 女性の働きやすさ
    3.3
  • 企業の成長性・将来性
    2.5
  • 給与・待遇面の満足度
    2.5
  • 経営陣の手腕
    2.9
  • 顧客志向度
    3.2
  • 自己成長環境
    3.4
  • 企業の安定性
    3.1
  • 事業の社会貢献実感
    2.8

企業の雰囲気・風土

  • 社風
    保守的 革新的
  • 仕事の進め方
    決められた進め方 裁量の大きい
  • 職場の雰囲気
    落ち着いている 活気がある
  • 風土
    トップダウン ボトムアップ
  • 意思決定のスピード
    品質・信頼性重視 スピード重視
  • 評価ウエイト
    個人評価 チーム評価
  • 給与体系
    年功序列 成果主義
  • 異動頻度
    多い 少ない

友達に勧めたい

お勧めしない
あまり
お勧めしない
普通
お勧めしたい
すごく
お勧めしたい
すごくお勧めしたい
お勧めしたい
普通
あまりお勧めしない
お勧めしない

経済動向

業界動向・業績

  2016年 2017年 2018年
業界売上総計
(Edinet掲載企業)
2兆6,700億 2兆6,469億 2兆4,333億
前年からの伸び率 122.96% 99.14% 91.93%
収益性 7.45% 7.29% 6.36%

業界トレンドワード

  • コンサルティング型広告代理店
    広告メニューの複雑化から、テクノロジーに関する理解が求められており、既存の広告代理店が広告媒体のポテンシャルを発揮できないケースが増えています。運用型広告は機械学習の活用やテクノロジー活用が必須となります。コンサルティング型広告代理店は独自のフレームワークを持っており、クライアントの要望に合わせて施策を考える事が出来ます。社内リソースと各広告種別に応じて得意分野のコンサルティング型広告代理店とチームを組んで、成果の最大化を目指す企業が増えるでしょう。
  • 動画広告
    インターネットとスマートフォンの急速な普及に伴い、流行り始めたのが動画広告です。文字では膨大な量になってしまうのに対し、短時間で効率よく情報を伝えることが可能です。また、消費者が広告と認識していないような形で視聴されていることもあり、今後予定されている5G 通信も後押しして、動画広告を取り入れるプロモーションが一層拡大していくことが予想されます。
  • 働き方改革
    昨今の労働問題を受け、日本全体で必要が叫ばれています。広告代理店は広告の企画・制作という正解がない仕事になります。また受注側が発注主の依頼を聞くという、顧客に振り回されやすい関係も影響しています。完全退社の徹底だけではなく、根底にある意識改革や、時間を制限しても変わらない業務量に対して、IT投資や営業戦略を見直すことにより、働き方だけの改革ではなく、抜本的な改革が求められています。
  • リアルとデジタルの融合
    これまでの広告手法をデジタルに置き換えるのではなく、デジタルで接点を持った消費者をどのようにリアルで購買/消費行動につなげていくことが出来るか、リアルとデジタルを融合させたコミュニケーションプランの設計が不可欠になります。業界内では、リアルとデジタルを融合させたコミュニケーションデザインを統合的に行う部署を設置する企業も出てきています。

マスコミ・広告の他業界情報を見る