自動車業界は100年に1度の大変革期に

2019年10月25日

自動車メーカーはCASEへの対応を急ぐ

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この数年の間に、自動車業界に大変革をもたらすといわれるキーワードが「CASE(ケース)」である。
これは「Connected:コネクティッド化」、「Autonomous:自動運転化」、「Shared/Service:シェア/サービス化」、「Electric:電動化」の4つの頭文字をとった造語であり、自動車各社はこの「CASE」への対応を急いでいる。

Connectedとは、日本語にすると「つながる」「接続される」という意味であり、通信技術を用いて自動車と外部の通信ネットワークを接続することを指す。
今回は「CASE」のうち、「Connected」に焦点を当てその動向をレポートする。

トヨタのコネクティッドサービス(出所:トヨタ自動車)

トヨタはコネクティッドサービスで安心・安全、快適・便利を提供

トヨタ自動車は既にコネクティッドサービスを提供しており、クルマと「トヨタスマートセンター」が通信でやりとりすることで安心・安全、快適・便利なサービスを提供している。

コネクティッドサービスの利用にはT-Connectへの申し込み、クルマでの利用開始操作が必要となる。クルマがトヨタスマートセンターと通信でつながり、利用者は様々なアプリをカーナビにインストールできる「Apps(アップス)」や、安心・安全を基軸とした「オンラインケア」の各種サービスを受けることができる。

具体的なサービスとしては、ヘルプネット、マイカーsecurity、eケア、ロードアシスト24などがある。

①ヘルプネット
ヘルプネットは体調を崩して動けなくなったり、交通事故にあって意識を失ったりといった、もしもの時にクルマに接続したオペレーターが事故の状況によって緊急車両やドクターヘリを派遣する。

自分がどこにいるのか、正確に伝えるのが難しい緊急事態でも、ヘルプネットボタンを押すだけで位置情報が専門のオペレーターに送信されるため、通常の通報より緊急車両の出動が短縮できる。
また、エアバッグが作動した場合には自動で専門のオペレーターに接続される。
また、オペレーターの呼びかけに利用者が応答できないときは、オペレーターが緊急車両の手配を行う。

②マイカーsecurity
マイカーsecurityは6つの防犯機能で、離れた場所にあるクルマを守るサービス。

A:アラーム通知はドアのこじ開けなどによりクルマのオートアラーム作動を検知した場合、メールや電話で利用者に知らせが届く。

B:車両の位置追跡はクルマが盗難にあった場合、利用者の要請に基づいて、オペレーターが盗難車両の位置情報の追跡を開始する。

C:00クルマの盗難やオートアラーム作動を検知した場合、利用者の要請に基づいて警備員を現場に派遣し、状況を利用者に報告する

D:エンジン/ハイブリッドシステム始動(ACC-ON)を検知して、指定のメールアドレスに始動を通知する。

E:車内侵入等によりオートアラーム作動を検知した場合、利用者の要請によりエンジンの再始動やステアリングロックの解除を禁止する。

F:ドアロックやウィンドウの閉め忘れ、ハザードランプの消し忘れなどを検知してメールで知らせる。

③ eケア
警告灯点灯時に、eケアコールセンターまたはトヨタ販売店から利用者に連絡する場合、もしくは利用者からの問い合わせに対し、クルマから発信される情報をもとに、適切なアドバイスをおこなう。

④ロードアシスト24
雪道でスリップして動けなくなった、ガス欠で立ち往生してしまったなどの思わぬ路上トラブル時にJAFの救援車両手配の取り次ぎサービスが受けられる。
車両の位置情報をロードアシスト24デスクが把握し、土地勘のない場所でのトラブルにもスムーズに対応する。

Connected技術の活用拡大の可能性は大

これらは既に提供されているConnected技術であるが、将来的にその技術はより大きく活用される可能性がある。
例えば、自動運転技術が確立すれば、通信端末を用いて自らのクルマを呼び出し、迎えに来てもらうといったことも可能になると思われる。


株式会社FISCO

1995年に設立、2006年上場。金融情報配信会社として、株式、為替、債券、仮想通貨といった金融情報を幅広く取り扱う。各投資市場に対する深い理解と洞察に基づき、初心者からプロまで、投資家を支援する各種金融サービスを提供している。 全国の金融機関約250社向けに金融情報を提供しているほか、個人向けではヤフーファイナンス、LINEニュース、SmartNews、Gunosyなど、国内の主要なサイトやアプリに金融・経済系コンテンツを提供している。

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