2019年09月19日

福利厚生制度が充実している会社の基準は?ユニークな制度も紹介!

キャリドア編集部

2019年09月19日

従業員に対する企業の待遇のひとつに、福利厚生制度の充実が挙げられます。福利厚生が充実している企業を知るための方法のほか、福利厚生に力を入れている企業では、いったいどのような制度が設けられているのかについてご紹介します。

福利厚生とは

福利厚生とは

目次


従業員に対する企業の待遇として、働く人が重視するのは「給与額」や「ボーナスの有無」などが多いでしょう。しかし、「朝食が無料」「出勤時間が自由」「社内にジムがある」といった福利厚生制度が充実しているかどうかも、注目すべきポイントの一つといえます。
ここでは、福利厚生が充実している企業の調べ方や、福利厚生に力を入れている企業では、いったいどのような制度が設けられているのかについてご紹介します。

福利厚生とは

福利厚生とは、「企業が従業員に対して用意している給与以外の報酬」のことです。
 福利厚生制度は、多くの場合、その企業で働く従業員全員が受け取れるもので、評価や勤続年数によって利用できる範囲が変わるということは、ほとんどありません。

「福利厚生制度が充実している」と判断するポイント

自身の希望に沿った福利厚生制度が用意されているかどうか、一般的な福利厚生として用意されているものが、どの程度押さえられているかによって、企業の福利厚生制度の充実度を知ることができます。

「福利厚生制度が充実している」と判断するポイント:1.研修制度の充実

業務上必要な研修だけではなく、個人でスキルアップするための研修についての補助制度や、資格取得支援制度などを用意している企業は、研修制度や社員教育に力を入れているといえます。
また、業務時間内にスキルアップの研修が受講可能かどうかといった点もポイント一つです。
全員参加が義務付けられている研修は業務時間内に行うことが多いですが、個人的なスキルアップ研修についても業務時間内に受けさせてくれる企業は、支援が充実しているでしょう。

2.飲食物の提供

仕事中の飲み物を無料で提供している企業は、珍しくはなくなりました。
給茶機やウォーターサーバーの設置、無料自動販売機といった飲み物のサービスは、手軽に飲み物を調達できるので従業員が快適に働ける環境作りに大きなメリットがあります。
さらに、社内に食堂やカフェを設置している企業もあります。
社員価格で安価に栄養バランスの良い食事を提供することで、従業員への食費サポートを行うと同時に、健康推進にも寄与することができるでしょう。

3.健康増進

従業員の健康維持は、企業にとって経営課題の一つです。
そこで、法律で定められた最低限の健康診断を行うだけでなく、より詳しく検査する人間ドックの受診補助を行ったり、予防接種にかかる費用の補助を行ったりする福利厚生も増えています。
他にも、社内施設にジム設備を完備したり、万歩計を配布して歩数を競う大会を行ったりするなど、レクリエーションやリフレッシュを兼ねた健康増進に取り組む企業もあります。

4.各種手当の充実

「住宅手当」や「家族手当」など、通常の給料とは別に支給される手当も、福利厚生制度の一つに分類されます。
金銭で支給されることもありますが、「家賃補助」や「社宅」のような形で支給されることもあります。
最近では、会社の近くに住むことを推奨する企業も増えてきています。朝の通勤ラッシュなど、通勤にかかるストレスや負担を減らすことを目的として、会社から一定の範囲内に住んでいる人に対して家賃補助を支給する取組みです。

入社前に福利厚生制度を知るためには

入社前に福利厚生制度を知るためには
入社前に福利厚生制度の充実度を知るためには、どのようにすればいいのでしょうか。
そのためには、求人票とクチコミのチェックが効果的です。企業選びの参考にしてみるのもいいでしょう。

入社前に福利厚生制度を知るためには:1.求人票や採用サイトを見る

求人票や企業の採用サイトには、福利厚生制度の内容が明記されていますが「家族手当・食事補助」といった、大まかな福利厚生制度の有無のみが記載されている場合がほとんどです。
手当が支給される具体的な内容や条件、金額については求人票からはわからない場合が多くなっています。

2.クチコミを参考にする

実際に働いている人のクチコミをチェックすると、志望企業の福利厚生や研修制度について知ることができます。
例えば、キャリドアには次のようなクチコミが寄せられています。
・給与がとても良いと感じるわけではないですが、福利厚生がかなりしっかりしているのでそこでのキャッシュバックが大きいと感じます。一般的に外部で行う習い事や勉強を内部ででき、メニューもかなり充実しているのでトータルの個人収支がかなり良いと感じます。 ・残業なしで、福利厚生がとても充実しています。住宅手当、家族手当があり、金額にも満足しています。
キャリドアでは、企業別に「給与・待遇面の満足度」や、「教育・研修制度」といったクチコミを確認できます。福利厚生制度に従業員がどの程度満足しているのか、内情をチェックしてみましょう。

ユニークな福利厚生制度を用意している企業

最近では、独自性を出すために、ユニークな福利厚生制度を用意している企業が増えてきています。
テレビや新聞で取り上げられているのを見たことがある人も多いのではないでしょうか。
最後に、ユニークな福利厚生制度がある企業を4社ご紹介します。

ユニークな福利厚生制度を用意している企業:「サイボウズ株式会社」

サイボウズ株式会社では、柔軟な働き方を従業員自身が選択できる制度として、「働き方宣言制度」と「ウルトラワーク」という2つの制度を用意しています。
「働き方宣言制度」とは、自分がいつ、どこで、どれだけ働くのかを個別に宣言できる制度です。
介護や育児、副業といった、個人の事情に合わせて働き方を自由に宣言することができます。
「ウルトラワーク」は、働き方宣言制度で宣言した働き方とは異なる働き方を単発で行えるという制度です。
すべての労働時間のうち10%程度までであれば、自分の都合に合わせて働き方を変えることができます。
 さまざまな要因によって、一定時間の職場勤務ができない、あるいは望まないという人もいるでしょう。
働き方の多様化やワークライフバランスに注目が集まる昨今、サイボウズ株式会社の「働き方宣言」や「ウルトラワーク」は、自由に自分らしく働ける魅力的な取組みだといえるでしょう。

ユニークな福利厚生制度を用意している企業:「株式会社サイバーエージェント」

株式会社サイバーエージェントでは、女性が働きやすい環境を作るために、8つの制度からなる「女性活躍促進制度 macalon」という独自制度を設けています。
  1. 女性従業員が取得する休暇を「エフ休」と総称することで、生理休暇や妊活休暇を取得する際の休暇用途をわからなくする
  2. 不妊治療中の女性従業員は妊活休暇を取得できる
  3. 妊活についての専門家のカウンセリング制度「妊活コンシェル」の設置
  4. 子供の体調不良時は在宅勤務が可能(パパ従業員も利用可能)
  5. 子供の入園・入学・参観日などに、半日休暇を年に2回取得できる(パパ従業員も利用可能)
  6. 認可外保育園に入園した場合、認可保育園と認可外保育園の保育料差額を支給(パパ従業員も利用可能)
  7. 同じ市区町村に住むママ従業員同士が集まってランチをする場合のランチ代補助制度
  8. ママ従業員向けの情報を掲載したママ従業員・プレママ従業員向け社内報の発行
女性の妊娠・出産を積極的にサポートすることで、安心して働き続けられる環境が整えられた株式会社サイバーエージェント。
場当たり的な対策ではなく、女性目線から、本当に必要とされているサポートを的確にカバーした内容となっています。

ユニークな福利厚生制度を用意している企業:「株式会社カヤック」

「インターネット環境があれば、どこにいても働くことができる」ということを証明すべく、株式会社カヤックでは、「旅する支社」という制度を設けています。
これは、一定期間、住居兼オフィスを本社以外の場所に借り、従業員がそこで仕事を行うというものです。
社員旅行とも研修旅行とも違う、ユニークな取組みだといえるでしょう。
伊豆や京都といった国内だけでなく、ベトナム、イタリア、ハワイなど、海外に旅する支社を構えたこともあるそうです。

ユニークな福利厚生制度を用意している企業:「GMOインターネットグループ」

GMOインターネットグループでは、「短時間の昼寝をすることは生産性の向上につながる」という考え方のもと、パートナー(従業員)のために「GMO Bali Relax」というスペースを用意しています。
 このスペースは、10分500円でマッサージが受けられるマッサージスペースと、予約制の「お昼寝用ベッド」のある昼寝スペースに分けられています。
昼休みには、大会議室を利用した「GMO Siesta」もオープンしています。
これは、「GMO Bali Relax」の昼寝スペースが好評で、「もっとスペースを広くしてほしい」というパートナーの声に応える形で作られました。
利用者からは、「昼休みに仮眠ができるのはありがたい」「リフレッシュできる」といった声が上がっているようです。

福利厚生制度は企業から従業員への「報酬」の一部

福利厚生制度の内容を知ることは、企業が従業員にどのような働き方を求めているのかを知ることにもつながります。
研修制度や柔軟な働き方への支援、女性の活躍推進など、企業によって多種多様な福利厚生制度を知るとともに、今後どのように働いていきたいのか、自分に必要な福利厚生は何かを明確にしてみてはいかがでしょうか。
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